この度、冠婚葬祭総合研究所は『第８回　葬祭等に関する意識調査』の結果を取りまとめましたのでご報告します。

本調査は、昨今の様々な社会環境変化の中で、葬祭に対して消費者の意識がどう変わっているのか、そしてその背景にあるものは何かを探ることで、今後の業界の方向性の示唆を得ることを目的として2018年より実施しており、今回の調査で８回目となります。

全国40～70代以上の年齢階層別に各500名、計2,000人に対し、インターネット調査を実施。
葬祭に関連する計28の質問を行い、そのなかから、喪主・参列経験の有無、希望する葬儀形式、予算感、最近の葬儀スタイルについてなどのトピックを挙げて傾向や関連性を分析したものです。

新型コロナウイルス感染症の影響があると思われる質問については「コロナ前」「中」「後」と３期間に分けヒアリングしています。昨年は、新型コロナウイルス感染症の位置付けが５類感染症へ変更してから約半年後（2023年11月）に調査を行いました。今年はさらに１年経過したことから、コロナ禍の経験を経た葬祭への意識と行動の変化を見て取ることができます。

また、今回は葬儀を行うにあたっての「葬儀への思い」と「思いを叶えるためにどうしたらよいか」について注目しました。調査を重ねるごとに、葬儀の小規模化、簡素化を志向する傾向は強くなっていますが、故人や関わりのあった方などへの感謝や気持ちの整理といった「気持ち」の部分は低下しておらず、その「葬儀への思い」を叶えるためには葬儀事業者など専門家のアドバイスを必要とする人が多く、宗教儀式的、世間体などの形式よりも、故人や家族にふさわしい、個々の家族らしい葬儀を志向しているという傾向がみられました。

詳細は以下のPDFをご覧ください。

※本調査は互助会保証（株）の委託事業として、（一財）冠婚葬祭文化振興財団・冠婚葬祭総合研究所が実施したものです。